「義理チョコ」を編集中 (節単位)

==バレンタインデー==
日本では、2月14日のバレンタインデーにおいて、女性が男性にチョコレートを贈ることで好意を伝えるという風習があるが、その中で義理チョコが渡されることがある。当然、義理チョコとしてチョコレートを渡すことは、その人を自分の親と対面させて「お義父さん」「お義母さん」と呼ばせる婚前の儀式と全くもって違いのない行為であるため、「本命チョコ」よりも明確に好意を示すものであり、婚約指輪を渡すのと同義の、結婚のプロポーズであるとみなされる。ただし、義理チョコの側が「'''お前に<ruby>理<rt>り</rt></ruby>チョコと言われる筋合いはない！'''」と騒ぎ出すこともあり、その場合は両者はチョコを置いて駆け落ちしてしまうか、ああ、その若さでふたり身を投げるのだ。真の愛のために！

一方で、今日義理チョコはバレンタインにおいて悪用されることもしばしばある。義理チョコをある人に対して定める法的根拠として参照されてきたのは専ら家族法であり、今まで述べてきたような伝統的な義理チョコの概念はそれに基づいてつくられたものであったが、2029年の第二次台湾・沖縄包囲に際して緊急事態条項に基づき宣言された国家緊急事態の下で内閣が政令として「'''防衛装備チョコレートみなし令'''」を制定したことにより<ref>第一次台湾・沖縄包囲後に批准された国際軍縮条約の規定がある中で、防衛装備を法的にチョコレートと見なす、つまり義理チョコ（Chocolate in law）とすることで、防衛装備や防衛施設の増強についての予算の防衛費としての計上を回避し、条約の規定をすり抜けるものであった。なお、日本国憲法の改正第九章により、緊急事態下で内閣が制定する政令には法律と同一の効力が認められていた。</ref>、これを法的根拠とした義理チョコが見られるようになった。この種類の義理チョコは実際の運用上非常に高い殺傷能力を誇るにもかかわらず、贈る側にとっても受け取る側にとっても法的に単なるチョコレートであって、贈り手がチョコレートを購入、所有、運搬、そして開封することは完全に適法であり、さらに「チョコレートを受け取っただけで人が死ぬ」という可能性は予見できるとは言えないことから、義理チョコを渡すことによる実質的な殺人行為は法の裁きを受けないという特徴があった。このため、2029年以降、バレンタインデーは愛の義理チョコと殺意の義理チョコが飛び交う生と死の混沌の現場と化したのである。
[[ファイル:MkII 07.JPG|サムネイル|なし|300x300ピクセル|殺意の義理チョコ。]]