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==理念と使命==
==理念と使命==
財団は異常な物品、存在、現象の生じさせる脅威に対処することを任務として、秘密裏かつ世界規模での活動を行っています。
財団は、科学の"外部"に位置し、科学には説明しえない物品、存在、現象の生じさせる脅威に対処することを任務として、秘密裏かつ世界規模での活動を行っています。


それらの異常存在は世界の安全に対する重大な脅威であり、財団の活動は主要各国の政府から委任され、管轄権を越える権限を認められたものです。
それらの"外部存在"は世界の安全に対する重大な脅威であり、財団の活動は主要各国の政府から委任され、管轄権を越える権限を認められたものです。


財団の活動は正常性を維持するためのものであり、世界中の一般市民が異常に対する恐怖や疑念を抱くことなく日常を生きることができるよう、地球外、異次元、その他の超常的存在が及ぼす影響からの人類の独立を維持します。
財団の活動は正常性を維持するためのものであり、世界中の一般市民が異常に対する恐怖や疑念を抱くことなく日常を生きることができるよう、地球外、異次元、その他の超常的存在が及ぼす影響からの人類の独立を維持します。


我々の任務は3つの要素から成ります。
我々の任務は3つの要素から成ります。
===抑制(Yokusei)===
===Y-抑制===
財団は異常存在が人類に及ぼす影響を最小限に留めるために、広域に渡る監視活動と通信傍受そして実力行使を通じ、可能な限りそれら異常存在やそれらを使役する個人および組織を抑制します。
財団は外部存在が人類に及ぼす影響を最小限に留めるために、広域に渡る監視活動と通信傍受そして実力行使を通じ、可能な限りそれら外部存在やそれらを使役する個人および組織を抑制します。
===偽装(Gisou)===
===G-偽装===
財団は異常存在の情報や、それに関する知識が公衆に拡散することを防ぎもみ消すため、記憶処理やカバーストーリーの流布などによって、それら異常存在があたかも存在しないものであるかのように事実を偽装します。
財団は外部存在の情報や、それに関する知識が公衆に拡散することを防ぎもみ消すため、記憶処理やカバーストーリーの流布などによって、それら外部存在があたかも存在しないものであるかのように事実を偽装します。
===対策(Taisaku)===
===T-対策===
財団は異常存在についての抑制・偽装を円滑に行う上で、それら異常存在の性質や挙動などを科学的、論理的に研究し、その有効な対処方法を記した報告書を作成して、いかなる場合においても異常存在の影響に対策します。
財団は外部存在についての抑制・偽装を円滑に行う上で、それら外部存在の性質や挙動などを科学的、論理的に研究し、その有効な対処方法を記した報告書を作成して、いかなる場合においても外部存在の影響に対策します。
==財団の活動==
我々の任務を遂行するべく、財団は世界中に渡り秘密裏に活動を行っています。
===有効な外部存在対策===
財団は外部存在への対処に必要となる有効な外部存在対策("'''有'''効な'''外'''部存在'''対'''策", "'''YGT'''")の情報が集積された膨大なデータベースを管理しています。
 
財団の主要データベースはそれら外部存在についての概要と、その影響として生じる脅威に対応するための、抑制・偽装に関するさまざまな手段や、その具体的な手続きを包括したものです。
 
外部存在の形態は多種多様であり、物品であったり、実体であったり、場所であったり、あるいは独立した現象であることもあります。
 
これら外部存在はオブジェクトクラスによって分類され、有効な外部存在対策として確立された手順に従って、財団はこれらに対し抑制・偽装を実行します。
===情報セキュリティ===
財団の活動は最大限の秘匿性を伴います。全ての常習者は「知る必要性に応じて情報を細分化し、必要のない情報にはアクセスしない」という情報セキュリティの原則の下、セキュリティクリアランスレベルに従わなければなりません。
 
財団のセキュリティ規約に違反する行為が発覚した常習者は即座に特定され、拘束ならびに懲戒処分を受けます。
===要注意団体と競合エージェント===
外部存在に関する知識を持ち、それらと接触しあるいは利用する組織は財団だけではありません。
 
そうした要注意団体のうち幾つかは我々と同様の目標を掲げ世界の安全に関する問題に対する協力が見込めることもありますが、その多くは利益志向で日和見主義であり、各々の目的のために外部存在を追跡しています。
 
財団職員がこれらの団体の人員と接触する際には常に警戒および麻薬によるトリップ状態を解かないよう指示されています。
 
財団上層部からの明確な事前承認なしにこのような団体との協力を行うことは、終了(IP-BAN)を含む懲戒処分の事由となります。
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